ついに発生した人類史上初の集団ドローン攻撃 65年ぶりの航空攻撃に衝撃を受けるロシア、米国

従来、強固な防空網と航空戦力を

備えた軍隊に空爆を行うのは

不可能であった。

あの地域大国だったイラク軍でさえ、

湾岸戦争やイラク戦争では米軍への

空爆は実行できていない。

それが2015年以降、ゲリラ組織が

空爆を実行できるようになった。

デビッド・パーキンス米陸軍大将の

表現を借りれば

「アマゾンで注文した200ドルの

 ドローン」

に爆弾を搭載し、実際に盛んに実施

されている。

イスラム国は2017年だけでも

200以上の爆撃動画を投稿しているし、

シリアやイラクの他の武装勢力も

同様に多くの動画を投稿している。

この事実がいかに衝撃的であるかは、

いみじくも米空軍が今年1月4日に

「我々の地上軍は、朝鮮戦争以来、

 65年間も敵航空機による攻撃を

 受けていない」

と述べたことからも明らかである。

要するに、65年ぶりに世界の大国は

航空機による脅威に晒されているので

ある。

実際、モスルに進軍中の米軍部隊は

ドローン攻撃を受けたという。

特に彼らは回転翼式

(クワッドコプター)ではなく、

「Skywalker X8」

等のような運搬能力に優れた

固定翼タイプを使用し始めている。

しかも、これらは安価に入手する

ことが可能である。

例えばSkywalker X8は

2~3万円程度で入手できる。

今回の事例は、まさにこの動向を

象徴するものであった。

インド国防省から資金提供を

受けているシンクタンクIDSAの

研究員、アトゥル・パンツ氏は

この事例について、

「ここ数年来、安全保障アナリストは、

 テロリストによる膨大な無人機に

 よるスウォーム(群れ)攻撃は、

 もはや『もしも』ではなく

 『いつ』『どこで』

 の問題であると言ってきた。

 この事件は、おそらく無人機による

 スウォーム攻撃の始まりである」

と指摘している。

かねてからの懸念がいよいよ

実現してきたということである。

民生ドローン攻撃は装甲車両も撃破可能

今回の出来事の衝撃が大きい

もう1つの理由は、

民生ドローン爆撃の効果が馬鹿に

ならない可能性を秘めているからである。

米国防大学の上席研究員の

トーマス・ハメス氏は

「空軍の民主化」

と題した2016年10月の論説で

次のように述べている。

「30グラムの自己鍛造弾(EFP)は

 1.3センチの装甲板を貫通する。

 上から攻撃すれば、ほとんどの

 装甲車両を貫通できるだろう。

 しかも、GoProのようなカメラ付き

 なので、照準も容易だ。

 最近まで、EFP製造には精密機械

 加工が必要だったが、今や1000ドル

 以下の3Dプリンターで可能だ。

 これは、非国家主体が爆撃機を

 手に入れたに等しい。

 今やEFPは、燃料車や弾薬車、

 航空機を破壊して大爆発を起こしたり、

 レーダー、通信センター、指導者など

 を破壊することも可能である。

 我々は、動かないIED(仕掛け爆弾)

 を効率的に除去することに10年以上

 かかっているが、そのIEDが今度は

 空を飛び出したのである」

ドローンは鉄砲の再来に等しい

筆者は、こうした民生ドローンの

軍事転用は

「鉄砲の再来」

に等しいと考えている。

民生ドローンや自爆ドローンよりも、

迫撃砲のような在来の砲迫の方が

優秀だと見る向きもあるかも

しれない。

確かにこれらの兵器は段違いの

火薬量を叩き込めるし、熟練した

兵士であれば高い性能を発揮

できるだろう。

だが、これらはドローンよりも

移動が難しく、何より練度練成

と維持に多大の労力を要す。

例えば、自衛隊であれば、砲兵を

育てるのに2~3年、高練度を

望むなら4~5年はかかる。

しかし、ドローンであれば1カ月も

練習すれば爆撃可能である。

また、迫撃砲は家電量販店では

売っていない。

ホームセンターで作るのも不可能だし、

そもそも高価である。

他方、ドローンは家電量販店や

アマゾンで購入できるし、シリアの

例が証明したように自作も可能だ。

最近では、慣性航法装置も安価に

入手できるので、改造すればGPS妨害を

受けても爆撃可能である。

これは、かつての弓と鉄砲の関係に

似ている。

初期の鉄砲は、雨天では使用できず、

火薬がなければ撃てず、

命中率は著しく劣った。

他方、弓は熟練した人間が扱えば

命中率は高く、雨天でも扱え、

腕力が続く限り撃てた。

しかし、結局、弓は銃に駆逐された。

銃が誰でも扱えたからである。

ドローンも同様で、

誰でも使うことができる。

しかも、迫撃砲よりも高い命中率を

実現できる。

また、敵地に潜入した工作員も

含めて練度維持や補給もはるかに

容易である。ジェームズタウン

財団上級アナリストの

マイケル・ホートン氏は、

今回の事件の無人機が

「ほぼ自動操縦であった可能性」

を指摘しているが、これは将来的には

練度維持すら不要になることを

示唆している。

事実、米国、イラン、イスラエル、

ポーランド等が自爆ドローンを

導入しつつあるのはその証左である。

ハメスはドローンを

「空軍の民主化」

と指摘したが、けだし名言という

べきであろう。

引用元:http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/52395

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