性被害和解金900万ウォン全額をナヌムの家に寄付した女子大生、返還訴訟を決意

漢陽大学哲学科4年生のカン・ミンソ氏（25）の言葉だ。カン氏は今年3月、「セクハラ被害調停和解金」として受け取った900万ウォンを京畿道広州にある「ナヌムの家」に寄付した。しかし最近浮上した正義記憶連帯とナヌムの家の後援金流用疑惑で、後援金返還訴訟を起こすことを決心した。カン氏は1日、「ただただ慰安婦被害者たちを大切にする気持ちで、私の痛い傷をさらけ出しても口を開くようになった」とインタビューに応じた。

カン氏は2018年、学校で講師にセクハラを受けた。この傷でしばらく学校に行けず、精神科治療も受けた。その学校を辞めて編入もした。その後、加害者から登録金の損失額と精神科治療費などの名目の調停和解金900万ウォンを受け取った。カン氏はこのお金をすぐに訴訟代理弁護士を通じて「ナヌムの家」に寄付した。カン氏は「慰安婦問題は、小学校の頃から知っていたが、セクハラを受けた後、性犯罪被害者であることを告白できる社会を作ってくれた慰安婦のおばあさんに感謝と負い目を感じた」とし、「小さくても感謝を示したかった」と話した。また「訴訟過程で”花蛇（美人局）”ではないことを証明し、潔白を主張するのがとても大変で萎縮した」とし、「30年間におばあさんたちが繰り広げた戦いは想像もできない偉大であることに気付いた」とも述べた。

彼女は「おばあさんたちの失われた歳月と積んだ業績に比べれば900万ウォンはみすぼらしい」とし、「性犯罪の被害を直接体験した後、被害者としてある種の連帯意識を感じ、躊躇なく寄付することができた」と付け加えた。

カン氏は自分が出した後援金がおばあさんの老後と名誉回復に使用されると思っていた。彼女は、学資ローンの借金が2000万ウォンほど残っていると話した。カン氏は「私も小市民だが、もっと大変な思いをしたおばあさんたちが幸せな余生を送ることを願っている」とし、「寄付目的が達成されなかったため、後援金返還申請をすることになった」と明らかにした。

カン氏はキム・ギユン弁護士（キム・ギユン法律事務所代表）がSNS上に正義記憶連帯・ナヌムの家後援金返還訴訟に参加する後援者を募集すると書き込んだ文章を読んで、一緒に訴訟を起こすことにした。

カン氏は最近、正義連とナヌムの家をめぐる議論に衝撃を受けたという。「これまで2つのところに感謝の気持ちを抱いていたが、明らかになった事実が衝撃的だった」とし、「団体は自分たちが寄付金受領の主体ではなく”代理人”という事実を忘れたようだ」と声を高めた。

彼女は「高齢のおばあさんたちと全国各国を回りながら寄付金を集めたのではないか」とし、「多くの議論に言い訳で一貫する彼らにとって正義は飾りに過ぎなかったという気がした」と明らかにした。

後援金返還訴訟への参加は金銭的利得のためではない。カン氏は、後援金を返してもらえば、慰安婦被害者のおばあさんたちに会って寄付金を直接渡したり、会計処理が透明な他の団体に寄付する予定だ。「寄付金をおばあさんたちに完全に渡していない団体が自分たちの功を叫ぶのは偽善」とし、「惻隠の心、羞恥心もなく、ナヌム（分かち合い）や正義という単語を使ってはならない」と主張した。

彼女は「慰安婦被害者のおばあさんたちに愛情と罪責感を持った後援者たちが憤慨するのは当然だ」とし、「これらの団体が過ちを認めて、腐った部分はそぎ落とし、新しい未来に進んで欲しい」とした。